五輪メディア関係者 来日は1万6000人余 取材と感染対策 両立は（１７日）NHK

東京オリンピックの開幕が23日に迫る中、海外のメディア関係者も続々と来日しています。その数は合わせて1万6000人余りに上る見通しで、取材活動のかたわら、新型コロナウイルスの感染対策をどこまで徹底できるかが課題となります。
＜この記事でわかること＞
▽メディア関係者の入国予定
▽取材のルールはどうなっている？
▽さまざまな工夫で取材する海外メディア
▽編集作業はリモートで
▽来日したメディア関係者の声
▽スポーツジャーナリストはどう見る？

約200の国と地域から2000社ほどが来日

オリンピックの開幕を目前に控え、東京 江東区の「東京ビッグサイト」に設置された、各国の取材拠点となるIBC＝国際放送センターには、世界各国のメディア関係者が訪れ準備を進めるなどしています。
大会組織委員会によりますと、およそ200の国と地域から2000社ほどが来日し、メディア関係者の人数は先月21日の時点で1万6000人余りに上る見通しとなっています。
また、国内外のメディア関係者の70％から80％が大会までにワクチンの接種を受ける見通しだということです。
メディア関係者には、新型コロナの感染防止に必要なルールをまとめた「プレーブック」に基づく行動が求められ、原則として入国後14日間は公共交通機関を使えず、競技会場やあらかじめ提出した用務先にしか行けないことなどが決まっています。
一方、こうした行動制限については、アメリカのおよそ10のメディアが、「取材が制約される」として組織委員会などに連名で抗議の書簡を送るなど、一部で反発も起きています。
これに対し組織委員会は「現下の情勢に鑑みれば非常に厳しい措置が必要で、すべての参加者と日本居住者のために重要なことと考えている。取材の自由は尊重し、可能なかぎり円滑に取材が行えるようにする」とコメントしていて、取材活動と徹底した感染対策を両立できるかが課題となっています。
続きを読む
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210717/k10013144811000.html?utm_int=news-social_contents_list-items_003