陸上選手の盗撮被害 半数超の団体が警察に通報や相談（１２日）NHK

アスリートたちの盗撮被害や性的な目的で画像が拡散される被害が問題となる中、日本陸上競技連盟が全国の関連団体に調査した結果、半数を超える団体が競技会場での盗撮などで警察に通報や相談をしていたことがわかりました。日本陸連は対策事例を各団体に周知し、防止策をとるよう呼びかけています。
アスリートが、競技会場などで盗撮される被害や性的な目的で画像や動画をインターネット上に拡散される被害が相次ぐ中、日本オリンピック委員会などは去年、被害の撲滅に取り組むと共同声明を出しています。こうした中、日本陸上競技連盟はことし1月から2月にかけ全国52の関連団体に被害や対策を初めて調査し、37団体が回答しました。
ほぼすべての団体が会場での巡回や注意喚起など何らかの対策を行っていた一方、半数を超える20団体がこの3年以内に盗撮の疑いなどで警察に通報したり相談したりしたことがあると答えました。
具体的には「女子選手の主に下半身を撮っていたので通報した」、「10人ほど盗撮者がいて警察署に連れて行かれて指導された」といった回答がありました。 また、不審な行動が見られるケースが多いと感じるのは、選手の世代が「大学生以上」という回答が18団体、「高校生」が17団体で、高校生以上が参加する競技会で特に注意が必要だとしています。
一方、「撮影に厳しい規制を設けると、保護者などからの苦情が殺到する」とか、「人員や費用の面で負担が大きい」といった課題も寄せられました。
結果を受け日本陸連では、スタート地点の正面や後方を撮影禁止エリアに指定したり、許可なく望遠カメラを持ち込むことを禁じたりするなど、関連団体の対策事例をまとめ、防止策をとるよう呼びかけています。
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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210512/k10013025261000.html