東京五輪、迫る決断の時 変わり始めた状況―「聖火」も異例尽くし(２２日)時事

【ロンドン時事】新型コロナウイルスの感染拡大による混乱が収まらない。世界中のスポーツイベントが相次いで中止や延期に追い込まれ、７月２４日開幕の東京五輪開催にも暗雲が立ち込めている。スポーツ界だけでなく、経済面でも世界中にインパクトを与える夏の祭典は本当に行われるのか。世界各地で話題に上る中、この１０日間ほどで状況が少しずつ変わり始めた。
　◇きっかけは米大統領
　「１年間延期した方がいいかもしれない」。トランプ米大統領による１２日の発言が、一つのきっかけになった。五輪に大選手団を送る米国はメダル獲得数上位の常連で、五輪の国内独占放映権を持つＮＢＣは、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の財政を莫大（ばくだい）な放映権料で支えている。その国のトップの言葉は影響力が強い。
　予定通りの五輪開催を目指すと繰り返してきたバッハＩＯＣ会長にも、変化がみられた。ドイツのテレビ局によるインタビューで、世界保健機関（ＷＨＯ）から大会の中止や延期を助言された場合は「従う」と述べた。
　その後、ＩＯＣは１７日から３日間にわたり、各国際競技団体（ＩＦ）や各国内オリンピック委員会（ＮＯＣ）の幹部、選手向けに臨時電話会議を開催。「延期」や「中止」説の火消しのためだった。だが、バッハ会長は米紙ニューヨーク・タイムズが１９日に報じたインタビューで「もちろん、さまざまなシナリオを検討している」と明かし、初めて通常開催以外の可能性を示唆。「判断は時期尚早」とも語り、これまで通り決断のタイムリミットは明言しなかったものの、その時は確実に迫っている。
　◇一部から不安や反発の声　……
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https://www.jiji.com/jc/article?k=2020032100414&g=soc