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2011年3月16日 (水)

「入荷すぐ売り切れ」日用品、首都圏も品薄に(16日)

東日本巨大地震の衝撃は、首都圏の物資の流通にも影響を与えている。

 生産拠点が大きな被害を受けたり、消費者が不安心理から買い占めたりした結果とみられ、流通関係者は「買い占めは控えてほしい」と呼びかけている。

 ◆ガソリン

 首都圏ではガソリン不足が深刻化している。コスモ石油の千葉製油所(千葉県市原市)は地震による火災で、操業がストップした。同社広報室によると、国内の四つの製油所の1日の原油処理量は計55万5000バレルだが、うち約40%を千葉製油所が占めていた。「JX日鉱日石エネルギー」グループも国内8か所の製油所のうち仙台など3か所が稼働を停止している。

 東京都台東区のあるガソリンスタンドは元売りからの供給が途絶えたため、12日から営業していない。従業員は「仕入れのめどは全く立たない」と嘆く。

 品川区の会社員谷口正和さん(63)はガソリンを探し回り、ようやく大田区のスタンドにたどり着いた。「いざというときに逃げられないと困る。給油できてほっとした」と話した。このスタンドは1台あたり30リットルと販売量を決めており、15日は給油待ちの車が1キロぐらい列を作ったという。

 政府は14日、石油元売り会社に義務づけているガソリンなどの石油製品の法定備蓄量を、販売量の70日分から67日分に引き下げた。3日分を市場に放出するのが狙いで、資源エネルギー庁は「日本全体で見れば、石油供給能力には問題はない」としている。

 ◆日用品・食料品

 高層マンションが立ち並ぶ東京都江東区豊洲。ベビーカーに長男(2)を乗せた主婦(34)は、カップラーメンなどがたくさん入った買い物袋を下げていた。女性は、「小さな子どもがいるので、停電や地震を考えると心配で。過剰反応かもしれませんが」とすまなそうに話した。入手しにくくなっている紙おむつは、小さな子供がいる友達と情報交換をして探すのが日課になっているという。

 スーパー「たつみチェーン豊洲店」では、カップラーメンやパン、ペットボトルの水などを入荷しても、午前中には売り切れてしまう。村松義康店長(52)は、「パンなどは、メーカーが被災地に優先的に送っているので、在庫が不足気味。お客さんも不安で必要ない分も買っているように見える」と困り顔だった。

 東京都中央区のドラッグストアでは、トイレットペーパーやウエットティッシュなどがほぼ売り切れていた。店員は、「入荷はしているが、発注よりずっと少ない量しか入らず、すぐに売り切れてしまう」と話す。

 首都圏を中心に展開する大手スーパーによると、避難所での生活に必要な水や電池などは東北地方に優先的に出荷しているうえ、1人当たりの購入点数も多いことが品薄状態に拍車をかけているという。製パン大手の山崎製パン(東京)でも、宮城県柴田町にある仙台工場が被災したうえ、政府の要請に応じ、被災地への緊急食料として、14日までに計約60万個のパンを提供したという。

 また、食品卸大手「国分」(東京)によると、首都圏などでパンや弁当などが品薄になっているのは、ガソリンや軽油が入手しづらく、輸送手段に影響が出ていることも一因といい、「買いだめは悪循環を招く。メーカーの復旧を信じて冷静になってもらいたい」と話す。

 

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